4月の講演の講師名を書き忘れました。講師の堀部さんと皆様にお詫び申し上げます。堀部さんとは丹羽経済塾以来の古いおつきあいで、元々は工学を学んだ方ですが、経済学も丹羽経済塾で政府貨幣論の立場で学ばれ、関西の丹羽経済塾で活躍されていました。今回はご専門の工学の立場からエネルギー問題を語ってくれます。今迄エネルギーのことで堀部さんとじっくり話し込んだことはありませんが、私の認識とほぼ同じという印象を受けています。あてな倶楽部で堀部さんがどういう話をしてくれるか楽しみです。
栗原茂男
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１） 令和５年4月、5月あてな倶楽部（経済情報交流会）のご案内
２）これから期待できる心配無用な日本経済
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１） 令和５年 4月、5月あてな倶楽部（経済情報交流会）のご案内
令和５年4月8日・土曜日18時～20時
【演題】
「エネルギー問題こそ最大の既得権益である ～ そもそも石油って枯渇するはずでは？」
【講師略歴】
大阪大学工学部卒。三菱重工業にて、航空自衛隊向け支援戦闘機「F-2」の開発やシリコンバレーのZapex Technologies Inc.にて、放送用機器の開発等を経て、現在は、東芝ライフスタイルの関連会社にてインバータエアコンの研究開発に従事。電気学会会員、専門分野はパワーエレクトロニクス。丹羽経済塾関西幹事として故丹羽春喜先生の関西での活動をサポートしていた
【講演内容】
武漢肺炎は、効果のないワクチンを売りさばく為のプランデミックだということが、ほぼ間違いない状況です。1920年のスペイン風邪の大流行もワクチンが引き金となっているという説もあり、現在の西洋医学は、東洋医学と安価な既存薬を否定して、効き目のない高価な医薬品を売りつける利権となっていることは、もう誰も否定できない状況です。
これとまったく同じ構造がエネルギーの分野でも、随分と昔からみられ、西洋医学とは比べ物にならない超巨大利権と言っても過言ではありません。このあたりついて、雑談を交えながら、解説したいと思います。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～栗原 ：
堀部氏の講演は「ロシアの大深度石油＝石油は化石燃料ではない、二コラテスラ」などにも触れる話らしいのですが、世界各国の国家や政府とは別に巨大経済勢力による地球規模での陰謀は必ずあり、当然、陰謀勢力は政府に圧力を掛けて謀略を仕掛けているとは絶対に言わない。昨今の世界的規模のパンデミックもそうだが、化石燃料批判が即ち原発建設・稼動へという推進論には専門的議論以前にかなりの無理がある主張であるが、しかし保守層も原発推進一色で同調している。
統一教会はアメリカでは反日勢力で、資金を稼ぐ日本では偽装親日勢力だった。陰謀勢力は利益次第で保守にも左翼にも変身する。原発は「フクシマ」で経験したように核戦争の自爆装置にもなり得る事も重要で、何度も述べてきたが、311大地震は中国による犯行であるという情報も複数の筋から得ている。尤も中国自体も大多数の人口が集中する沿岸部に多数の原発を立地させているから侵略戦争で核攻撃を使うことには躊躇せざるを得ないとは思う。更に核攻撃は莫大な数の民間人を殺傷するから核攻撃をすると言えば国際法違反となるから言わないだけであろう。
原発推進論は私には国際金融暴力団を源流とする利権論にしか思えない。
又石油、ガスも超巨大利権。一方、安価で安全で持続可能なエネルギーは多数の専門家や学者から多数提案されてきているが全て封じ込められているのが現実。安価なエネルギーは利権にそぐわない。講師とは内容についての詳しい打ち合わせなどはしていないが、4月の講師の意見は私が入手してきた色々な話と符合する。
※ ネット上で拾った気になる情報
安価で安全で持続可能なエネルギーの絶対的本命は『 水 』。問題は安価である為に「利権」に結びつかない事。
【石油】日本が資源大国へ！水とCO2による人工石油精製が実用化！【日本の凄いニュース】
【衝撃】燃料0円！商船三井が開発する「水素を半永久的に作る船」に世界が震えた！
【超朗報！】1リットル10円！！国内で人工石油の実験が始まりました！！わかりやすく解説します！
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令和５年5月13日・土曜日18時～20時
【演題】「ＪＡＬ１２３便 墜落の真相 ー 事故か、事件か、殺人か 」
【講師】 池田元彦氏 ：「皇統(父系男系)を守る国民連合の会」専務理事
（ 栗原 ： 1985年・昭和60年8月12日・月曜日に起きた日航機123便、御巣鷹山墜落は私が得ている情報ではモスクワからの指令、コミンテルンによる撃墜。自衛隊～派が関与。翌月の1985年9月22日のプラザ合意と何か関係があるのだろうか？ 陰謀が渦巻くのが人の世の常。とりわけ国際政治の世界の陰謀は凄まじい。この後1987年から日本経済は未曾有の好景気と成り、上昇仕切った処でバブルは破裂して1990年から日本経済は急降下。僅か3年のバブル景気だった。そして政府の明らかに意図的な経済政策だけでない諸政策の為に第二の敗戦と言われる悲惨な情況に陥った。当時のマスコミは例によって政府や官僚がバカだからと言う。しかし彼等はバカではない。表に出た不可解な事実を組み合わせて裏を推理をして行く事は国でも事業でも進路の判断を間違わない為に必須の事。日航機123便墜落は関心が風化しつつある中で池田元彦氏が歴史的出来事を推理してくれるようだ。プラザ合意と関係が有るのかないのか？ 私には興味津々である。）
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２）これから期待できる心配無用な日本経済
米国の一部の銀行が倒産したと伝わるが、知り合いの証券マンに聞くと、米国経済が特に悪いわけでもなく、FRBが利上げをしたからではないかとのことだった。それを聞いて私も納得した。基本的に米国は基軸通貨国で、景気が悪化した場合は政府が赤字国債を発行して景気浮揚を図れば経済困難は乗り切れる。その点が基軸通貨国でない国とは事情が異なる。まともな経済専門家が政府から居なくなったと思われる中国は国際金融資本から見放されたように見える。
1990年頃から2010年辺りは国際金融暴力団は中国経済を育てる為に日本の技術と資金を巻き上げて中国に注がせてきたが、消費力を付けた中国が世界制覇の本性を見せ始めた事で見切りをつけられ、潰しに入られたように見える。中国とその子分の韓国の行く末は厳しいのではないだろうか。日本が韓国とテキトーに付き合うのは米中対決で韓国の位置が中国側なのか日米側なのかで関係諸国の戦略の困難さが違ってくるから、韓国が中国側にならないように宥めすかしているのではなかろうか。だから韓国がカネを要求するくらいまではある程度応じて、フッ化水素はダメ、日韓基本条約違反はダメと言う対応ではなかろうか。
中国経済（子分の韓国も）に替わって浮上するのが日本と思われる。東京だけでなく、大阪、福岡など各地で再開発が大規模に行われているのは日本全体が活力を取り戻すと産業界が予想している事ではなかろうか。地価の公示価格が上がっている。地価が上がると固定資産税が上がり売却する個人、法人が増え、政府は税収が増える。銀行は貸し出しの担保力が高まり、貸し出しが増える。誰がどれだけ利益を得るかは個人差が出るが、全体として好景気へ向かうと予想できる。
折りしも中国から撤退する企業が増える流れで、広域暴力団中華人民共和国組は外国企業に因縁付けをして撤退しようとする外国企業からカネも技術も巻き上げようとする。しかしそれは事業の世界では禁じ手。被害に遭った国の企業は中国への新たな進出は及び腰となる。新たに中国へ進出する企業は経営者が中華接待を受けた企業くらいではなかろうか。それでサプライチェーンが高度な技術の産業は日本に戻り、そうでない産業は他の国に移転する流れ。
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